建設業への転職には
どういう人が向いているの？
おすすめの働き方や業種は？
わからないんですが
というかた向けの記事となります
はじめに結論
職人になる、独立開業するなら中小がおすすめ、もしくは資格取って転職市場で気軽にエージェントでリサーチ
なんで？
長くいると転職活動はダルイですが、
今はエージェントとの面談で
自分の今の相場がわかるからです。
意図せずですが
転職経験は多いのでそういった実体験も
踏まえて最新の状況もお届けします。
この記事では
- ４０代から建設業へ転職した人の話が聞ける
- 業界全体の良し悪しについて知れる
- 収入アップを諦めきるか独立手に職前提かの考え方が知れる
本記事の内容
- 建設業のデメリット
- 建設業のメリット
- 独立手に職志向かもしくは特に収入アップを求めない人は中小企業が最適
- 転職業界の内情と施工監理さんの実情
- まとめ
建設業のデメリット
- 身体的リスクが伴う
- 強いたくましい業者さんや監督さんと関わりを持つとき理不尽な思いをする
- メンタルを病むことも多い
- 賃金が安い
- オラオラ昭和上役にいい確率で出会う
- 不明な雇用体系の零細企業の雇われいじめも多い
- 独立したとしても継続して仕事があるとは限らない
- 教育が不十分
難しく考えすぎな件
別に難しいことはなにもないです
・旧職場に電話
・源泉徴収票くださいと伝える
・名前と時間をメモ
→取得
・届かない→税務署でもらう
以上
なんか電話かけにくい人は税務署経由でもらうでいいと
思います。（税法で規定）
なんか無知に付け込むしょうもない経営者とか
フルシカトでOK— facilitieees_memo (@setubieee) November 17, 2024
- 3－4か月の預金は必要
- 貯金やならば生活保護
建設業では
基本肉体労働の世界なので、危険も伴います
必ず会社がカバーしてくれることはないという意識はもつべきです
もし安全教育の不十分な職場の場合
現場に教育なしでいかされることもあるでしょう。
万が一怪我などをした場合、各自の民間の共済保険なども必要でしょうが
- 労災保険の有無の確認
- 出勤できないときに傷病手当の申請の確認
- 上記を役所（職場でNGを言われたら）で確認
などの対応も最悪の場合迫られます。
ただし、高額医療制度などを利用すれば個人負担は多少減るでしょう。
なので、きちんと医療を受ける際は
金銭の部分での説明をお願い致します。と一言添えましょう。
選択肢としては
- やめる
- できないと会社に言う
- できる範囲でやる
くらいですが、
一番の問題は教育しない会社ですが、
建設業は中小が多く、法人としての自覚（＋金銭的余裕）が足りない会社も多いの現状です。
そのつぎに問題なのは
何が危ないかがわからないです
なので公的機関の事故例のサイトを眺めておくのも方法です
厚生労働省のサイトで
- 上記のサイトへ行く
- 建設業で検索
- 実例を見ておく
で自衛しましょう。
実際に死亡事故などの話も近くの（元請け先の現場など）環境で聞きますので
他人事と考えるのはやめましょう。
また、
- 教育が不十分
- 教育はするが不安全な環境が多い
場合は転職も考えられますね
ただし
次の戦略を持っていくのであれば、
- 手に職を付けてどこでも働ける体制にしておく
- 施工監理を目指し資格を取っておく
- 設計職や職人で独立を考え今の中小のやり方を学んでおく
という戦略があるのであればは
ありよりのありでしょう
不明瞭な賃金体系
厚生労働省労基通報
照会先がどこであろうと確認するのはあなたの仕事です
給与明細の確認はあなたの仕事です
- 国民年金１階建ての支払いの有無の確認
- 厚生年金２階建ての支払いの有無の確認
- 既婚者配偶者の無料の3号保険の有無の確認
- 住民税支払いは個人か会社かの確認
- 健康保険が協会けんぽで折半か国民健康保険で全額個人持ちかの確認
- 労災保険入っているかの確認
- 給与明細と納金されている金額は同じかの確認
- 不明な組合費を引かれていないかの確認
- 雇用保険入っているかの確認
- 労災保険に入っているかの確認
などです、紹介もとなどに十分に確認しましょう
経験則として：
ハローワークの紹介案件でも上記が不明瞭だったり、説明なしに不利な状況にされたりしました。
泣き寝入りするのはあなたで、
言い出せなくなり
聞いた話なので不明ですが
いまだに国民健康保険を社会保険と偽りハローワークから求人を取り、
組合の支部会費？らしきものを本人未承諾で減額し、
尚且つ給与明細に未掲載などという会社もあるそうです。
使用期間の3か月は立場が弱いですが、こういった会社と
とっととバイバイして通報するのが本筋です。
まあ、そんな恥知らずの塊みたいな強欲人間はこの世にいるはずはないですが。
つまるところ、上記のような涙目ばば企業に当たらないのが一番ですが、
数万円無駄な費用を毎月はらい泣くのもあなたのせいです
- 初心者だから
- ど素人だから
とか関係ないです
単なるマウントとしてシビアに対応しましょう。
あなたの一人派遣業の派遣元エージェントとしての別人格の顔を持ちましょう
その相手のペースにのまれたあなたの問題です
気がついた時点で伝える
放置するなら、それだけの扱いをする人種として
はやめに距離をとり、次の職場を探すことを強くおすすめします
建設業のメリット
- 業績がよければ収入もよい会社もあるらしい（のは創業者と会社）のでお金を大切にする
- もうやめたるわ！のガッツが学べる
- なんもおしえんので自分で学んで考えて動く精神が宿る！
- 自分からガンガン学んで進めていけば裁量が増え上もそこまでうるさく言わない
- 職種というか強みを活かすポジションが多いのでそれを作ることができる
初心者レベルでも忙しくはなりますが
業績がよければ非施工部門でも普通のレベルの賞与が出るときもあります。
建設業全部を語れる程ではないですが
力量経験のバラつきがとても多い
知識のバラつきも多いので
ちょい詳しいかもレベルの
自分の能力を過小評価しないことです
とっとと座学だろうが、実施だろうが
経験した気づきや学びは
とっとと出すことです。
会社の詳細な固有名詞などはダメですが
一般的なこと学びは実は大きいです
情報は出すと入ってきます
３月とか
新築をやる業者のみかもしれませんが
結構空く時間もあるので
資格の勉強やら
アウトプットの時間を作れます
逆にそこまで稼働をケチケチする業者は
あまり稼ぐ能力がないので
はやめに見切りとつけましょう
今は人手不足なので、それにあぐらをかく必要はないですが
逆に昭和マウントまんとかが多いとこは大概人がいません。
あとは一通りのできたことを繰り返す
とやれる範囲も量も増えてきます
あまり無理は禁物ですが、
家族に言えない会社に勤めるよりも、まずは行動
【GATEN職】転職活動で自分の相場を確認するのは社会人の義務です
収入アップを諦めきるか独立手に職前提かの考え方が知れる
- 職人としてもしくは特殊な技能によって手に職をつけどこでも食えるようになる
- まずは学ばせてもらい自分で起業もしくは個人事業主としてやっていく
- 年金のプラスアルファレベルでいいので稼ぎたい
上記の３点に当てはまるなら建設業の中小企業でも十分やっていけるでしょう
理由は
- 役職
- 昇給
- 賞与
以外の目的で働く覚悟？が必要だからです
具体例としては
パターン１地方から都心の建築の同業他社で修行
家業として設備屋さんをやっているが、
都心や大都市の同業他社で
２ー３年
- 仕事のやり方
- 進め方
- まわりとの調整の仕方
を学んで故郷で家業を継ぐ人などもいいでしょう。
いきなり継ぐ流れよりも有益で
十分やっていける作戦となるでしょう
まわりも受け入れやすいでしょう
上記の例では
職人と二代目としての両方を身に付けることができます。
パターンその２として手に職
あとは単純に職人としての手に職を
という部分です
上役や社風のあたりハズレはあるでしょうが
それは相手にとっても同じことなので
次の職に変えることにあまり抵抗を持つ必要はないかもしれません
たくさんのかえるにキスをして王子様をみつけましょう
まあそれだけで終わったら意味がないですが。
他社や個人事業でなかまに呼ばれるような間柄をつくっている人は
ものすごく多いですこの業界
年金のプラスアルファレベルでいいので稼ぎたい
そのまんまなんですが
年金のプラスアルファでいいから働くという人です
注意点は過度な労働を降られたら無理しないことです
生活するためなのに健康をだいなしにする理由はないからです
建設業界でも経理や総務の補助や役所まわりの書類書きや
現場代理人の補助作業など
色々と分業化されている作業があるので
そういった職種を探すのも方法です
年金に限らず建設業界がどうのこうの以前に
家から近いという理由なども十分だと思います。
転職はリスクがありますが、
転職業界の内情と施工監理さんの実情
まとめ
ふりかえりとして、
- そんなに建設業も他の業種と違えはあれど変わらない
- ポイントを抑えればそこまで変な会社はない
- でも合わない場合は遠慮せず継ぎを見つける
というところだと思います。
- 建設業→建設業：前職の経験が生かせる
- 他業種→建設業：前職の経験が生かせる
というのが経験として言えます。
- IT業界でのPC技能
- 交通誘導での安全のポイントの把握
- 小売り営業職での客先対応
- 運輸業での力仕事職場での同僚先輩まわりなどとの距離感
など
まあできていないことも多いですが、無駄ではなかったと思います。
転職多い人を雇う側は警戒しますが、
自分の今の職種の利点を次に生かす方向で考えれば
おのずと次での活かし方もあると思います。
結論
【GATEN職】転職活動で自分の相場を確認するのは社会人の義務です
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